【2018年シゴトバ調べ】テレワーク実態調査【500人アンケート】 | シゴトバ

働き方改革でも注目の集まるテレワーク。シゴトバでは、働くひと５００人を対象として、「テレワーク」をキーワードに様々なアンケートをおこないました。

この記事では、このアンケートに基づいたテレワークの実態についてまとめます。

Contents

アンケート概要・回答者の内訳
アンケート結果
まとめ

アンケート概要・回答者の内訳

今回、シゴトバで行ったアンケートの概要です。

期間：2018年７月

方法：オンライン調査

対象：25歳～59歳の働く人、約５００人（会社員４００人、公務員１００人）

※1959人に配布して、525人から回答を得られました。

性別

女性53％、男性47％。年代別では、40代男性が最も多く107人で、20代男性が最も少ない11人でした。

地域

地域別でみると、関東地方が186人（35％）、続いて近畿地方の108人（21％）、中部地方92人（18％）の順になり、最も少ないのは、四国地方の12人（2％）でした。

職種

職種では技術部門（IT以外）が176人（34％）と最も多く、続いて管理部門が123人（23％）、営業部門が91人（17％）、その他86人（16％）、技術部門（IT）49人（9％）の順でした。

アンケート結果

それでは次に回答者の内のテレワーク実施者についての分析結果です。

性別と頻度

525人の中で149人（28％）の人がテレワークの経験がありました。

男性は37％、女性では20％と男性の方が倍近くレワークの経験している人が多いことがわかりました。

テレワークの頻度に関しては、テレワークの経験者のうち不定期に行っている人は86％で残りの14％が1日以上定期的にテレワークを行っています。まだ不定期に行っている人たちが多い状況です。

これらのことよりテレワークは少しずつ普及しているが、まだ必要時または試験的に実施している企業が多いのではと思われます。

職種と役職

職種で見てみるとIT系の技術職が51％、続いて営業部門の33％、管理部門の32％、

そしてIT以外の技術職が28％と最も低い数値となっていました。これはIT系の仕事がテレワークに向いているが、IT以外の技術職は現在の技術ではテレワークでできる範囲が限られていることによると思われます。

役職の観点で見てみると一般職のテレワーク経験者は27％に対して、管理職は41％と高い数値を示しています。IT系の技術職を以外のどの職種でも40％前後の管理職がテレワークを経験していています。職種にかかわらず管理職はテレワークに適した業務が多いためだと思われます。

都道府県別

都道府県別では、統計上、5名未満の都道府県を除くと、兵庫県が44％で東京の42％を上回って最もテレワーク経験率が高く、続いて大阪府の39％、神奈川県の37％、埼玉の30％、北海道の27％、愛知県の19％となっていました。

全体の傾向としては東京、大阪、名古屋などの大都市の付近とそこから遠く離れた北海道、鹿児島、沖縄などで、テレワークが普及しているように見受けられます。

この2極化は、

大都市では、テレワーク制度を実施している大企業などが多く通勤とテレワークの使い分けがなされている
大都市から離れた場所では、テレワーク中心に大都市の企業の仕事をしている傾向がある

ことが原因であると推測されます。

コミュニケーションツール

テレワークを行っている人たちはどのようにしてオフィスにいる人や他のテレワーク実施者とコミュニケーションをとっているのでしょうか。

テレワーク実施者の79％が電子メールを、72％が電話をコミュニケーション手段として使用しておりその他のパソコン上でのコミュニケーションツールを大きく抑えて、未だ多く使用されています。つづいてSkypeが22％、Facebook Messenger 9％、GSuite 7％、Slack 5％、ChatWork 4％、Google Hangouts, WeChat 3％、V-CUBE 2％、WhatsApp 1％、Workplace by Facebook 1％、Zoom 1％の結果となっていました。

電子メール以外のコミュニケーションツールはいまだに普及が遅れているようです。