テレワーク導入により離職率はどう影響するか?

新型コロナウイルス感染症の発生をきっかけに、テレワークやハイブリットワークを導入する企業が増え、働き方に対する意識の変化が起こっています。

時間や場所にとらわれない柔軟な働き方が広まっている一方、オフィスワーク時以上にコミュニケーションの取り方に注意が必要となります。

今回はテレワーク導入と離職率の関係、テレワークによる離職を防止する方法について解説します。

テレワークのメリットとは?

まずはテレワークにどのようなメリットがあるのか、企業目線・従業員目線でそれぞれ紹介します。

企業側のメリット

  • 多様な人材の獲得
    時間や場所の制約がなくなることで、雇用の窓口を広げることができる
  • コスト削減
    オフィス賃料や設備費、交通費等を減らすことができる
  • 企業イメージの向上
    多様な働き方に理解があると捉えられ、働きやすい企業であることをアピールできる

従業員側のメリット

  • 通勤のストレス軽減
    満員電車に揺られることがなくなる等、通勤の負担がなくなる
  • ワーク・ライフ・バランスの実現
    通勤や移動時間がなくなることで、家事や趣味の時間を持ちやすくなる
  • 育児や介護との両立ができる
    時間や体力的にも余裕ができることで両立が可能になる

テレワークを導入しないと離職が進む?

新型コロナウイルスの影響で多数の企業にテレワークが普及したことで、多くの人が時間や場所に縛られない柔軟な働き方を体現し、働き方を見直すきっかけになっています。

また、国土交通省が2021年3月に発表した調査データによると「約64%の人がテレワークに総合的に満足しており、今後も実施したい人は約82%」とあり、テレワーク実施者の満足度の高さを表しています。

しかし、そもそもテレワークを導入していない企業や、宣言解除後はテレワークを廃止し、原則出社に戻している企業も少なくありません。柔軟な働き方を望む従業員のニーズと会社の方針にギャップが生まれ、結果としてテレワークを許可している企業へ転職するという流れが起きやすくなります。

テレワーク導入をしても離職率が上がる?

ではテレワークを取り入れていれば離職を防げるのかというと、そうではありません。

テレワークには多様な働き方の実現やコスト削減など様々なメリットがある一方、些細な質問や雑談がしづらくコミュニケーション不足が起こりやすいです。

また、自分以外の社員の動きが見えづらいため、モチベーションの低下や孤独感を感じやすく、エンゲージメントが下がりやすい傾向にあります。

企業と従業員が同じ方向を目指せていない状態では離職率は上がってしまうため、テレワークではオフィス出社時以上にコミュニケーション量やモチベーション維持などに気をつける必要があります。

テレワークでの離職を防止するには?

テレワークでは先に述べたように、コミュニケーション課題を解決する必要があります。オフィスでも自宅でも場所にとらわれずに働くために、テレワーク制度を整えましょう。

コミュニケーション不足にならない制度作り

テレワークでは非対面でのコミュニケーションが増えます。表情が見えないことで感情が読み取りづらかったり、相手の様子がわからないため声がかけづらいなど、コミュニケーション不足になりやすいです。

定期的な1on1や意見交換会などを設定することで、全員と安定してコミュニケーションをとれるだけでなく、部下のコンディションや進捗具合の把握もしやすくなり、業務の円滑化にも繋がります。

適切なコミュニケーショツールの利用

Web会議やメールでのやり取りは業務上の連絡のみになりやすく、気軽な会話に適さないため、密なコミュニケーションが取りづらいです。

仮想オフィスツールやチャットツールを利用することで、声掛けの心理的ハードルを下げることができ、オフィスで隣の席の人に声をかけるように気軽に質問・相談ができる環境を構築できます。

また、プレゼンス機能(ステータス機能)がある場合は、相手の状況が一目で分かるため、一緒に働いている感覚が得られ、孤独感の解消にも繋がります。

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2020年9月15日

 

 

まとめ

テレワーク普及により働き方に対する意識の変化が起こり、柔軟な働き方を望む人が増えている一方、テレワークではオフィス出社時よりもコミュニケーション課題が起こりやすいです。

コミュニケーション課題解決のために、本記事で記載した「自社に合わせた適切なツールの利用」や「制度の設定」を行い、優秀な人材が定着しやすい環境を実現しましょう。