政府によるテレワーク・デイズなどの取り組みもあり、最近ますます認知度が上昇しているテレワーク。オフィスコストを抑えたり、採用力を高めて離職率を低くするなど、様々な効果が期待できます。
現在、日本では在宅勤務・モバイルワーク・サテライトオフィス勤務の３つの勤務形態を総称してテレワークと呼んでいますが、それぞれ向いている仕事・向いていない仕事があるため、企業でどの形を採用するのかは慎重に選ぶ必要があります。
この記事では、テレワークの導入を検討されている経営者や導入担当者の方向けに、在宅勤務に向いている業務や職種についてまとめました。
Contents
在宅勤務でできること
具体的な業務について考える前に、まずは、家の中でどのようなことできるのかについて確認しましょう。
できること
考えごと
静かな環境で考え事をすることができます。職場によっては、絶えず人の話し声がする環境もありますが、自宅では、多くの場合、それよりも静かな環境で働くことができるため、じっくりとした考え事をすることができます。
PCを用いない作業・表現
紙とペンさえあればできるようなことは、家で問題なく行うことができます。
PCを用いた作業・表現
これは、家の仕事スペースの環境（机・椅子・PC・モニター・キーボード・マウス・タッチペンなど）にもよりますが、PCを用いた比較的長い作業が可能です。環境が整っているならば、オフィスにいるのと同程度作業を行うことも可能です。一方、環境が整っていない場合（長時間の入力作業を要するのにモニター・キーボードが無い等）、従業員の健康を損なう要因ともなりかねないので、注意が必要です。
在宅勤務における健康上の注意点は、こちらの記事を参考にしてください。
人との会話
在宅勤務は基本的に自分の話し声について気にする必要がありません。モバイルワークやサテライトオフィス勤務と異なり、在宅勤務の場合、周囲に気を遣う必要がありません。
在宅勤務に向いている業務・向いていない業務
では、具体的にどのような業務が在宅勤務に向いていて、どのような業務は向いていないのか、考えていきましょう。
在宅勤務に向いている業務
自己完結性が高く、成果の評価を客観的に行いやすい業務が向いています。これらは、在宅勤務制度の策定を行うことで在宅勤務が可能となります。
- 入力作業、データの修正・加工
- 資料の作成
- 企画
- デザイン・プログラミングなど思考する業務
- ライティング
- 対面によるコミュニケーションが少ない仕事
技術の導入によって在宅勤務可能となる業務
これらの業務は、在宅勤務制度の策定に加え、現在世の中に存在するツールを導入することで在宅勤務が可能となる業務です。
- 紙媒体の帳票を扱う業務（資料の電子化）
- 社内外の関係者との会議・打ち合わせ（チャット、ビデオ通話アプリケーション、セキュリティツール）
在宅勤務には向いていない業務
現在世の中に存在するツールを導入したとしても、在宅勤務で行うことは難しい業務も存在しています。
- 物理的操作を必要とするオペレーション業務
在宅勤務に向いている職種
プログラマ
ＩＴ業界は、業務の性質上多くのプロセスが電子化されている企業が多く、最も在宅勤務と親和性の高い業界であるといえます。特に、プログラマは集中してコーディングする環境・時間を必要とするため、在宅勤務とはとても相性が良いといえます。
デザイナー
ひとことでデザイナーと言ってもWebやグラフィック、ゲームなどと多岐にわたりますが、基本的に自己完結性の高い仕事が多く、また、集中して作業にあたるため、在宅勤務との相性がよいといえます。
ライター
紙媒体の方が主流だった時代から、ライター業も在宅勤務に向いている仕事です。現在では多くがWeb媒体となっていますが、変わらず在宅勤務に適した仕事といえるでしょう。
管理職
ミーティングの多い管理職は、在宅勤務との相性はよくないと思われる方も多いかもしれませんが、実際には在宅勤務に適した仕事の一つです。近年、特に大企業では、会議室が埋まっていて使えないなどの理由から、オフィスにいても自分の席から通話ツールを使ってミーティングに参加するケースもあります。
また、海外拠点や海外の取引先とのコミュニケーションは、通話ツールが必須のため、こちらがオフィスであろうと在宅であろうと変わりません。さらに、時差の大きい地域との会議を行う場合、在宅勤務であれば労働者の負担を少なくできる可能性があります。
カスタマーサポート
カスタマーサポートも人と話すことを求められる仕事ですが、近年はチャットツールや、通話ツールの発達によって在宅での勤務が可能となったのがカスタマーサポートです。Amazon、Appleなどは在宅勤務でのカスタマーサポートを行っています。
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まとめ
この記事では、在宅勤務に適した業務と職種についてまとめました。
- 自己完結性が高い業務は、制度の策定により在宅勤務の導入が可能
- 人とのコミュニケーションを要する業務は、制度に加えICTツールの導入により在宅勤務の導入が可能
